Xデー

2024.02.29

2月26日 ロンドンのジェイコブ・ロスチャイルドが87歳で死去されました。

ロスチャイルド家とは

表舞台に出る事がなく、歴史の教科書にも出てくる事のないロスチャイルド家は陰謀論や都市伝説として片付けられています。しかし陰謀論ではなく実際に世界を裏から操る巨大財閥です。

世界の三大財閥といえば、ユダヤ系で世界の金融を牛耳る「ロスチャイルド家」、世界の原油を牛耳る「ロックフェラー家」、こちらも金融の「モルガン家」。

この中でもぶっちぎりで1位はロスチャイルド家。2位のロックフェラー家の総資産1,000兆円に対して、ロスチャイルド家は1京円。

18世紀ドイツのユダヤ人隔離地区出身のマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが銀行家として成功。その後事業を拡大するためと迫害から逃れるために、5人の息子達をヨーロッパの各国の主要都市へ送り込み、それぞれの国の銀行をのっとる。イギリス王室もロスチャイルド家にのっとられており腐敗しているとの噂もあります。(おそらく噂ではなく真実でしょう)

ドイツのフランクフルト(長男:アムシェル)オーストリアのウィーン(二男:ザロモン)、イギリスのロンドン(三男:ネイサン)、イタリアのナポリ(四男:カール)、フランスのパリ(五男:ジェームス)

ロスチャイルド家の紋章に刻まれている5本の矢がこの5人の兄弟を現していると言われています。

メディアを使った情報戦や政治家を操り、不要な戦争を起こさせて、両国に高金利で戦費を貸し付けて財を爆発的に増やし続けたロスチャイルド家。

さらに恐慌を意図的に引き起こし、瀕死状態の銀行に資金提供を行い救済したり買収するという方法で各国の銀行や通貨発行権までも牛耳るようになりました。

ロスチャイルド家は日本の渋沢栄一ともパリで出会っており、それが日本銀行の設立に繋がっています。日本とも深い関わりがあります。

2024年に発行される新紙幣の1万円札にはその渋沢栄一の肖像が描かれています。

日露戦争でも日本がロスチャイルド系金融財閥クーン・ローブ商会のヤコブ・シェフから高い金利で戦費を調達した事は有名な話です。このお陰で日本はロシアに勝つ事ができました。

一方では、ロシアにも戦費を貸し付けた財閥があります。それはロスチャイルド家です。駒と駒をゲームのように戦わせて勝っても負けてもボロ儲け。自らは表舞台に出てこない。それがロスチャイルド家です。

企業は出資者のために利益をあげます。もちろん国家も銀行も同じです。買収されて通貨発行権を握られたらその国は出資者の操り人形と化します。

アメリカもイギリスもすでにロスチャイルド家に金融と通貨発行権を乗っ取られており、政府は操り人形と化したた哀れな国家です。さらに日本はその国家の言いなりの奴隷国家です。

アメリカを実際に運営しているのはバイデン政権ではありません。FRB(The Federal Reserve Boardの略)「連邦準備制度理事会」です。FRB創設の歴史を調べてみて下さい。逆らう者や邪魔をする者は大統領であれ暗殺されて消されます。

通貨発行権を国に戻すために南北戦争で戦い、北部を勝利に導いたリンカーン大統領は暗殺されました。

通貨発行権を個人に与える事に反対していた富裕層達はまとめて海に沈められました。(タイタニック号沈没事故)

FRB設立に猛反対していた民主党議員達の多くが、年末でクリスマス休暇をとっている間にウイルソン大統領があえて上程。議会を通過させて法案成立してFRBは設立されました。ロスチャイルド家とウイルソン大統領の間で密約があったのではないかと指摘されています。

ロスチャイルドの名言「我に通貨発行権を与えよ。さすれば誰が法律を作ろうと関係ない。」

Xデー

2020年1月のコロナショックも2008年のリーマンショックもそうであったように、BTFP終了で市場のマネーが一気に枯渇する可能性が高いです。株や仮想通貨などのリスク資産をお持ちの方はご注意下さい。

2024年3月11日にBTFPは終了します。

BTFP終了がもたらす米国中小銀行の資金繰り懸念

シリコンバレー銀行破綻に端を発する信用不安の拡大を防ぐべく、FRBによる米銀への緊急融資プログラムとして設けられたBTFPは、1年を経て2024年3月11日に停止される。融資期間の長さや担保等の面で常設の窓口貸出より優遇されているBTFPは、導入当初を中心に資金繰りに窮する中小行の救済手段として機能してきたが、最近は低金利調達による利鞘稼ぎを目的とする利用も増えていた。もっとも、預金流出の影響がなくなったわけではないなど、米国の中小行を取り巻く金融環境は1年前よりも悪化している部分もある。3月以降、既往のBTFP借入の返済期限が徐々に到来する下で、中小行が代替的な資金調達を十分に行えるか、信用面で新たな火種が生じないかなどが、注目点になるだろう。

アメリカで不動産の差し押さえが急増〔先月比10%増〕

イギリスではデジタル化に移行するためバークレイズやHSBCを含む250支店が閉鎖。

ジェフ・ベゾス、20億ドル相当のアマゾン株を売却〔今後12カ月でアマゾン株5,000万株売却計画 〕世界の名だたる投資家が売り始めました。

ビル・ゲイツ、全てのポジションを売却

ビットコイン(Bitcoin)の終焉

私は過去にビットコインは保有していましたが現在は保有しておりません。10年前であれば0になるリスクはありましたが100倍になるポテンシャルがあったので保有していました。しかし今から購入しても0になるリスクがありますが、2倍程度のリターンしか見込めません。リスクとリターンが見合わないため購入しません。

現在は犯罪の主な決済手段として使われいるビットコインは政府によって禁止されるリスクや取引所やウォレットのハッキングリスクが高いため、ただの投機商品です。

新たな通貨

今年10月にBRICS首脳会議がロシアのカザン市で開催される予定。すでに正式に新しく6ヶ国が加盟し、現在11ヶ国。 さらにアフリカ連合の25ヵ国が一気にBRICS加盟申請中で、すでにBRICS加盟申請国約30ヵ国に。2024年のBRICS加盟国は65ヵ国を超える勢いです。

世界はBRICSの時代へ投入。2月26日、そのBRICSは正式に共通通貨の開発に着手すると発表しました。もしもゴールドに裏付けされた通貨が誕生すれば、ゴールドの価格も上昇すると思います。

BRICS(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)の脱ドル化計画と同時に、サウジアラビア、イラン、アラブ首長国連邦、エジプトなど合わせて20カ国が米ドルを廃止するためにロシア決済システムを採用 。BRICSは米ドルの完全放棄に動き出しているようです。

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