次のパンデミック ロックダウン2.0

2023.09.07

新たなオミクロンの変異株 BA2.86 ピロラ

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2019年12月初旬に中国の武漢市で第1例目の感染者が報告されてから、わずか数カ月ほどの間にパンデミックと言われる世界的な流行となりました。最近ではマスクをしている方や休業している飲食店も少なくなり、パンデミックは終わりに近づいているように感じます。しかし、また今年秋頃からロックダウン2.0が予定されているようです!

8月29日アメリカのメディアでは、新型コロナウイルスの感染者数の増加についての報道を開始したようです。「新たなオミクロンの変異株 BA2.86 ピロラ 感染拡大を止めなければならない、マスクの着用と新しいワクチンの接種が救済策になる。」という内容です。その先頭に立っているのはニューヨーク・タイムズです。

BA.2.86の症例は米国内の3件を含め世界で12件しか報告されていません。この変異株は最近感染した人や過去にコロナワクチン接種を受けた人であっても、抗体から逃れる可能性が高いと報道して、ファイザーはBA2.86用の新たなワクチンを発表。というか、ワクチンが完成して根回しが終わったから打たせるためにメディアを使ってワクチン接種推奨キャンペーンを開始したようです。

支配層(政治家、法律家、医者、製薬会社、それらに資金提供を行うユダヤ資本家など)はパンデミック計画という壮大なプロジェクトの実行によって莫大な利益を獲る事を楽しむゲームを行っています。 

民主党ジョー・バイデン政権は、新たな新型コロナウイルスワクチン推進に14億ドルという驚異的な税金をつぎ込み、大手製薬会社から全米人分の新しいワクチンを購入。新しいブースター接種について議会に資金提供を要請。9月中旬にmRNAワクチンの追加接種をすべての米国人に奨励するようです。 昨年9月、米国の前回の追加接種(3回目)を受けたのはわずか17%でした。

だからこそ、ワクチンの強制接種の流れがやってきそうです。 新しいvaccineにはXBB.1.5と呼ばれるオミクロン変異株のバージョンが含まれる見込みです。これはオリジナルのCOVID-19株と、前年に流行した最近のオミクロン変種をブレンドしたものです。

人間での臨床試験は行っておらず、マウスで短期間臨床試験をしただけのワクチンです。

そして、これから始まるワクチン義務化の流れを作ってきたのは、WHOとバイデン政権です。

WHO世界保健機関(World Health Organization:WHO)は1948年4月7日にすべての人々の健康を増進し保護するため互いに他の国々と協力する目的で設立されました。WHO本部があるのはスイスのジュネーブで、194カ国が加盟。世界各地に6つの地域事務局と約150か所のWHO事務所があり、職員数は7,000人超えている組織です。

表向きは素晴らしい組織ですが、選挙で選ばれた指導者がいるわけでもなく、WHOへ資金提供しているのは製薬会社、巨大企業、ユダヤ資本家など。最大の出資者はビル・ゲイツです。

WHO事務局長のテドロス・アダノム・ゲブレイェソス氏は「次のパンデミック(世界的流行)は必ずやってくる」と述べ、それに備えるための予防や対応を世界的・包括的に定めるパンデミック条約について、12カ月後(2024年)に加盟国が条約に合意できるよう交渉を進めたいと、各国に条約締結に向けた合意形成を促しました。

打てば打つほど医者や製薬会社は儲かるが、接種者は免疫が破壊され体調が悪くなり、運が悪ければ即死するロシアンルーレットの毒チン(ワクチン)接種を推奨する目的は、ただの金儲けのためだけではありません。国連環境開発会議(UNCED)で採択されたアジェンダが目指す持続可能な開発 SDGs(Sustainable Development)の実現に向けて、着々と人口削減計画が進行中です。

2030アジェンダの正式名称は「我々の世界を変革する持続可能な開発のための 2030アジェンダ」 

我々の世界を変革する:持続可能な開発のための 2030 アジェンダ(日本語)▼
Transforming our world: the 2030 Agenda for Sustainable Development(英語)▼

WHOと似たような組織の「国民からどのように搾取するかを考える資本家達の集る会」ダボス会議でも、人口問題とSDGsについて2030年までに達成すべき17のゴールと169のターゲットから構成され、国や企業、そして個人が、具体的な取り組みを行うよう求めています。

スイス経済学者・世界経済フォーラム(ダボス会議)創設者 クラウス・シュワッブ

少なくとも40億人の「役立たずで食べるだけの人間」は、戦争、造られた即効性の不妊病の蔓延と飢餓によって、2050年までに削減されなければならない。

非エリートのためのエネルギー、食料、水は必要最低限に保つ。これは西ヨーロッパと北アメリカの白人を対象に始め、他の人種に広める。

世界の人口が10億人の管理可能なレベルに達するまで、カナダ、西ヨーロッパ、アメリカの人口は、他の大陸よりも急速に減少させる。

そのうち5億人は中国人と日本人で構成させる。中国人と日本人は何世紀にも渡って管理されており、疑いなく権威に従う事に慣れている人間だから。

三百人委員会の善意のおかげで依存できるという事を大衆に思い出させるために、たまに人為的に食料不足と水不足、そして医療を利用する。

トランプ前大統領は「彼らはコロナ・ヒステリーを再開させ、さらなるロックダウンと検閲を実施したいのだ。ロックダウンに従うな。」と警告しています。

参考:シンクタンクのブラウンストーン創設者 作家のジェフリー・タッカー「私たちはロックダウン2.0に直面しているのか?

WCH(ワールドカウンシル・フォー・ヘルス)

WHOはパンデミック条約よりもっと恐ろしいものを準備しているようです。WHOの条約である国際保健規則 IHRを大幅書き換え、WHOが決めたワクチンを強制。保健政策は国家主権を奪ってWHOが決めることに。 これが来年のWHO総会で可決しようとしています。

強制医療と言って、WHOが治療薬やワクチンを決めて、加盟国はその治療法に従うことを義務付ける。これまでの「勧告」が「強制」になる。 それが嫌ならWHO脱退に。 WHOに従わないメディアやSNSは検閲される事でしょう。

2020年~2021年にかけて、ワクチンに反対する大統領や首相が、実際に暗殺または暗殺未遂に遭っています。ワクチンに反対する人間は、大統領であろうが殺すヤクザ組織、それがWHOです。

さらにグローバルヘルス証明書「グローバルワクチンパスポート」の導入。これがないと、飛行機に乗れない、飲食店にも入れないなどの制限が課される。つまり、世界の主権国家が保健政策の主権を放棄しWHOに譲渡することになるのです。

そのWHOに対抗して、反グローバリズムの国際保健機構 ワールドカウンシル・フォー・ヘルス(WCH)がイギリスのテス・ローリー博士によって設立されました。

WCHは科学的根拠に基づいた健康対策を提案しており、イベルメクチンの有効性を訴え、新型コロナワクチン接種キャンペーンの中止を求めています。

また、医療における矛盾点や製薬会社の影響力、中央集権的な医療システムに対して警戒心を抱き、統合医療や自然療法を支持しています。WCHは国際的な団結力を持ち、日本でも支部の設立が進められています。そして、この活動によって世界をより良い方向に導くことを目指します。

参考:健康対策は自分で選択できる社会を目指して〜WCHの取り組み〜

https://www.youtube.com/live/yuKLHVz7MQA?si=-sPBTFUQ4pQH4Hip

日本でもパンデミック2.0計画進行中

日本ではもパンデミック2.0計画が着々と進行しています。9月1日 政府の感染症対策の司令塔となる「内閣感染症危機管理統括庁」が発足。9月20日 XBB対応ワクチン接種が開始します。

来年以降に、パンデミック条約締結。米国で感染症対策の中心的な役割を担う疾病対策センター(CDC)をモデルに「日本版CDC」国立健康危機管理研究機構の新設。

2023年8月に福島県南相馬市にmRNAのワクチン製造工場の一部が稼働予定で、2025年に製剤や研究などの各施設がすべて完成予定。

憲法改正・緊急事態条項でワクチン強制接種になりかねません。マイナンバーカードの導入でワクチン接種の有無や回数を厳格に管理し、非接種者には日常生活や社会活動を制限。

国の指示に従わない医師や医療機関は、免許剥奪や承認の取り消しが行われる可能性もあります。

国による圧力や罰則が増していくことで、ワクチン反対の声も上げづらくなるかもしれません。憲法を改正されて緊急事態条項が新設されることは、ワクチン強制接種を可能とする最終段階なのではないでしょうか。

今の岸田政権や自民党を支持する国民には首をかしげます。在日(韓国人や朝鮮人)ばかりの今の政治家に国の運営を任せていては日本はいずれ消滅するでしょう。

官僚や議員、巨大企業の利益を優先する既存の政党政治では、日本がダメになってしまうという危機感を持った国民が集まり、ゼロからつくった政治団体「参政党」も存在します。現状を改善するには、国民一人一人が政治に関心を持って選挙に参加して政権交代させるしかありませんね。

参考:次のパンデミックでワクチン強制接種の危険性大!

コイン市場への影響

2020年から始まったパンデミックではコイン市場にも大きな影響をあたえました。海外配送業者の大幅な遅延が発生。届くまで最大2ヶ月半ほどかかった荷物もあります。ロックダウンによる造幣局や鑑定機関の休業。最悪の場合は、今後は金貨や銀貨の輸入が自由にできなくなる可能性もあります。

リスク資産の株式や米ドルなどの外貨が下がればゴールドが高騰して、材料費高騰によりモダンコインの価格は高騰します。

2024年新紙幣発行と同時に預金封鎖や財産税が課される可能性が高いため、資産防衛対策として金貨の需要が高まっています。

2021年ゴシッククラウンや2021年クイーンズビースト コンプリーターなど人気が高いコインは海外でも探すのが難しくなってきております。今後は金貨や銀貨の争奪戦が起こる事が予想されます。お早めにご購入下さい。

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